研究者情報 - 谷沢　弘毅

（最終更新日：2025-04-10 10:56:53）

  ヤザワ　ヒロタケ   Yazawa Hirotake
  谷沢　弘毅
   所属   神奈川大学経済学部経済学科/現代ビジネス学科

神奈川大学大学院経済学研究科経済学専攻（経済思想・経済史コース）

職種教授

■ 専門分野

近代日本経済論, 個人計量経済史　（キーワード：日本経済史、個人計量経済史）

■ 学位等

博士（経済学）

■ 著書・論文歴

1.	著書	『超長期ＧＤＰ推計―再推計に向けた研究集団の長期戦略』（単著） 2021/03
2.	著書	『経済成長の誕生―超長期ＧＤＰ推計の改善方向』（単著） 2019/03
3.	著書	'A New Approach to Historical Studies of Family Economy—Introducing“Biogrametrics” （単著） 2012
4.	著書	『近代日常生活の再発見―家族経済とジェンダー・家業・地域社会の関係』（単著） 2009/06
5.	著書	『格差社会への視座』（共著） 2007/03
6.	著書	『近代日本の所得分布と家族経済―高格差社会の個人計量経済史学』（単著） 2004/12
7.	著書	『全訂版　近現代日本経済史』（上巻）（単著） 2024/10
8.	著書	『近現代日本経済史』（下巻）（単著） 2020/10
9.	著書	『近現代日本経済史』（上巻）（単著） 2020/05
10.	著書	『近現代日本の経済発展』（下巻）（単著） 2014/12
11.	著書	『近現代日本の経済発展』（上巻）（単著） 2014/05
12.	著書	『コア・テキスト、経済統計』（単著） 2006/01
13.	著書	『経済統計論争の潮流―経済データをめぐる10大争点』（単著） 1999/09
14.	著書	『現代日本の経済データ』（単著） 1997/01
15.	論文	超長期ＧＤＰ推計の作業指針に関する試案―「研究集団の長期的な戦略性」をいかに確立すべきか神奈川大学経済学会編『商経論叢』第56巻第１号（単著） 2020/09
16.	論文	超長期ＧＤＰ推計という難題―『経済成長の誕生』の出版に寄せて神奈川大学経済学会編『商経論叢』第55巻第３・４合併号（単著） 2020/03
17.	論文	超長期ＧＤＰ推計に関連した最近の主要研究に対する若干の論評―水鳥川和夫論文と川戸貴史論文神奈川大学経済学会編『商経論叢』第55巻第１・２合併号（単著） 2019/12
18.	論文	平井健介・島西智輝・岸田真編『ハンドブック　日本経済史―徳川期から安定成長期まで』神奈川大学経済学会編『商経論叢』第57巻第４号（単著） 2022/06
19.	論文	高島正憲著『経済成長の日本史―古代から近世の超長期ＧＤＰ推計　730-1874 経営史学会編『経営史学』第52巻第４号（単著） 2019/03
20.	論文	『長期経済統計』における第３次産業所得の再推計問題―攝津推計に関する論点整理神奈川大学経済学会編『商経論叢』第54巻第１号（単著） 2018/12
21.	論文	歴史統計の推計方法に関する一考察―１人当たり実質ＧＤＰの事例神奈川大学経済学会編『商経論叢』第53巻第３号（単著） 2018/08
22.	論文	超長期ＧＤＰ推計におけるデータ接続問題―高島正憲著『経済成長の日本史』の推計方法に関して神奈川大学経済学会編『商経論叢』第53巻第４号（単著） 2018/08
23.	論文	「高度成長期」像の再構築―日本経済史の概説書作成に寄せて神奈川大学経済学会編『商経論叢』第53巻第４号（単著） 2018/08
24.	論文	「小売商は事業資金をいかに調達したのか？―戦前東京の問屋金融を中心として」の一部訂正について神奈川大学経済学会編『商経論叢』第53巻第１・２合併号（単著） 2018/01
25.	論文	小売商は事業資金をいかに調達したのか？―戦前東京の問屋金融を中心として神奈川大学経済学会編『商経論叢』第52巻第４号（単著） 2017/06
26.	論文	山室恭子『大江戸商い白書―数量分析が解き明かす商人の真実』講談社選書メチエ『社会経済史学』第82巻第４号（単著） 2017/02
27.	論文	『小売業経営調査』のデータベース作成上の留意点―満薗勇論文を手掛かりとして（３）神奈川大学経済学会編『商経論叢』第52巻第１・２合併号（単著） 2017/01
28.	論文	「個人小売商世帯において多収入ポケットはいかなる事情で成立したのか？―満薗勇論文を手掛かりとして（２）」の一部訂正について神奈川大学経済学会編『商経論叢』第51巻第４号（単著） 2016/06
29.	論文	「個人小売商世帯において業計複合体の実態をいかに把握すべきか？―満薗勇論文を手掛かりとして（１）」の一部訂正について神奈川大学経済学会編『商経論叢』第51巻第４号（単著） 2016/06
30.	論文	個人小売商世帯において多収入ポケットはいかなる事情で成立したのか？―満薗勇論文を手掛かりとして（２）神奈川大学経済学会編『商経論叢』第51巻第３号（単著） 2016/02
31.	論文	個人小売商世帯において業計複合体の実態をいかに把握すべきか？―満薗勇論文を手掛かりとして（１）神奈川大学経済学会編『商経論叢』第51巻第３号（単著） 2016/02
32.	論文	戦前期大阪市における商業の産業特性―『大阪市商業調査書』による計量分析『札幌学院商経論集』 25(2) （共著） 2009/03
33.	論文	個人計量経済史学研究序説―家族経済史研究への適用可能性『札幌学院商経論集』 24(2) （単著） 2007/11
34.	論文	協調会編『俸給職工調査』における就業概念の特徴『札幌学院商経論集』 24(1) （単著） 2007/09
35.	論文	戦前東京における高額所得者の階層移動（試論）『札幌学院商経論集』 23(2) （共著） 2006/10
36.	論文	方面委員から民生委員へ―生活保護政策における歴史の分断と継続『札幌学院商経論集』 23(1) （単著） 2006/07
37.	論文	大規模港湾開発にともなう苫小牧市の都市形成とその課題『札幌学院商経論集』 21(1) （単著） 2004/08
38.	論文	戦前期所得分布の個人計量経済史的研究博士論文(東京経済大学）（単著） 2003/09
39.	論文	所得分布研究におけるミクロデータの活用『札幌学院商経論集』 18(4) （単著） 2002/03
40.	論文	低所得世帯における構成員別労働供給戦略―戦前東京の事例『札幌学院商経論集』 18(3) （単著） 2002/01
41.	論文	2000年基準卸売物価指数改定案の批判的検討『札幌学院商経論集』 18(2010年12月号) （単著） 2001/10
42.	論文	戦間期日本における就業分類概念の形成過程―東京圏の事例法政大学大原社会問題研究所編『大原社会問題研究所雑誌』 (509) （単著） 2001/04
43.	論文	戦間期東京の家計調査における就業分類概念の変遷『札幌学院商経論集』 17(2) （単著） 2000/10
44.	論文	県別ISバランスからみた地域経済の中長期的活性化策金融構造研究会編『金融構造研究』 (22) （単著） 2000/05
45.	論文	1980年代を中心とした地域別資金循環の構造変化（財）東京市政調査会編『都市問題』 91(3) （単著） 2000/03
46.	論文	戦前日本における非世帯主の労働供給行動―1921年の家計調査を中心として社会経済史学会編『社会経済史学』 65(5) （単著） 2000/01
47.	論文	ビッグバン後における地域金融システムの再構築（財）日本地域開発センター編『地域開発』 (8月号) （単著） 1999/08
48.	論文	戦後日本の地域開発政策は、はたして成功したのか（財）日本地域開発センター編『地域開発』 (1月号) （単著） 1999/01
49.	論文	1921年における非世帯主の労働供給行動『東京国際大学論叢、経済学部編』 (19) （単著） 1998/09
50.	論文	戦前期日本の高額所得者層の地域間所得格差『東京国際大学論叢、経済学部編』 (16) （単著） 1997/03
51.	論文	戦前東京における所得分布と生活水準の変化に関する試論『東京学芸大学紀要、第3部門、社会科学』第48集（共著） 1997/01
52.	論文	所得分布の長期変動一橋大学経済研究所編『経済研究』 44(4) （共著） 1993/10
53.	論文	第２次大戦直後における所得分布の平等化要因―高額所得者をめぐる環境変化とその評価一橋大学経済研究所編『経済研究』 44(4) （共著） 1993/10
54.	論文	高額所得者の分布に関する戦前・戦後比較日本経済研究センター編『日本経済研究』 (23) （単著） 1992/07
55.	論文	タイにおける地域間格差アジア経済研究所編『アジア経済』 33(6) （単著） 1992/06
56.	論文	戦後日本の地域間格差の動向一橋大学経済研究所編『経済研究』岩波書店 43(2) （単著） 1992/04
57.	その他	"Book Review,Behind State Company Nexus:One and Half Century Experience of Japanese Economic Development in a Statistical Mirror by Yoshiro Matsuda and F.Arita,". The Developing Economies,XXXⅥ-3．（単著） 1998/09
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